調査実施概要
回答企業属性
従業員数の増減
  １．現地スタッフ数の変化
  ２．1年後の現地スタッフ数
  ３．駐在員数の変化
福利厚生
  １．導入している福利厚生
  ２．住宅補助
  ３．出張手当
  ４．通勤手当
  ５．有給休暇
昇給率・ボーナス
  １．2008年昇給率・2009年昇給率予測
  ２．ボーナス支給
  ３．ボーナス率
  ４．給与決定権
  ５．昇給月
  ６．昇給時の重視要因
健康・医療保険
  １．現行の保険内容
  ２．従業員加入資格時期
  ３-１．医療保険の加入対象者
  ３-２．会社側の負担額率
  ４．保険契約の見直し計画
景況感
  １-１．貴社の景況感
  １-２．貴社の景況感：理由【最近】
  １-３．貴社の景況感：理由【先行き】
  ２．貴業界米国国内の景況感
職種別給与支給額（28職種）
  ■サラリーチャートの見方
　■職種の定義
  ■給与水準一覧
  ■職種別年間総支給額

■より詳しく
28種の職種ごとに給与レベルを掲載。地域別主要都市の比較も可能です。

■信頼できる
2004年-2008年の5年分のデータを収録。時系列でトレンドを示し、年次調査誤差を最小限にする工夫をしました。

■労務関連資料に
世界4大監査法人の一つである、アーンスト＆ヤングのパフォーマンス＆リワード日系企業部（JBS）代表による寄稿を掲載。

2009年版の特徴

★28職種給料水準チャート

★28職種詳細給料

★昇給、ボーナス、ベネフィット各社労務状況

★5年分時系列データ

★Ernst & Young LLP パートナー、米国公認会計士・弁護士、望月良子氏寄稿「米国の人材マネジメント〜不況の中での人材対策〜」